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非常食の意識

過去３回分の調査と比較してみると、震災後から微妙に低下しているものの、大きな変化はありませんでした。

ただ、よく言われている「３日分の食糧」を備えているのは、全体の４割にどとまっています。平均2.2日分を備蓄している結果となりました。

震災経験エリアの意識高く

次に、エリア別に平均備蓄日数で色分けをしてみました。

東日本大震災での震災エリアや、2016年４月に大地震があった熊本県、そして阪神淡路大震災での京阪神と「震災を経験したエリア」は、軒並み備蓄の意識が高いことがわかります。

一方、こちらも2016年の年末に地震のあった鳥取県は、47都道府県で最も備蓄日数が少ない結果となりました。その一因として、人口の多いエリアでの揺れが小さかったため、被害が甚大ではなかったことが挙げられそうです。

家具の備え低下中

家具の備えについて聞いてみたところ、東日本大震災から経過するにつれ、対策している方の割合が減少していることが分かりました。

耐震性の高い住居が増えているとはいえ、家具の耐震性はそこまで変わっていないのではないでしょうか。

今一度、非常食の備え・家具の備えは本当に大丈夫なのか、大丈夫でないなら、いざという時どう行動するのか、考える機会を持つことが大切です。